2025年7月16日から18日にかけて、東京ビッグサイト西展示棟で「国際モダンホスピタルショウ2025」と「自治体総合フェア2025」が同時に開催されました。これら両展示会は、医療・ヘルスケア業界の進歩と地域行政の課題解決に焦点をあて、各分野の最新技術や製品、サービスが一堂に集結しました。連携した開催を通じて、より広い視野から社会課題への対応や未来への展望が示される、意義ある場となっています。
「国際モダンホスピタルショウ2025」は、一般社団法人日本病院会と一般社団法人日本経営協会の主催により開催されました。本展示会は、「より良い病院経営のための医療健康情報の共有によるパーソナライズドヘルスケアの未来」をテーマに掲げ、医療現場が直面する多様な課題を解決するための革新的なソリューションや製品が紹介されていました。
一方、「自治体総合フェア2025」は、一般社団法人日本経営協会 自治体総合フェア事務局が主催しています。地域社会が抱える複雑な課題に対し、地方自治体や関連企業が連携して取り組むための情報交換とソリューション提案の場として機能しました。両展示会ともに、東京ビッグサイト西展示棟を会場とし、3日間にわたり活発な交流・商談が行われていました。
それぞれの展示会のテーマから、国際モダンホスピタルショウ2025には病院経営者、医療従事者、IT担当者・管理部門など、医療・ヘルスケア分野の専門家が多数来場していました。自治体総合フェア2025には、地方自治体の職員、議員、関連企業の担当者など、地域行政の改善や住民サービスの向上に関心を持つ多様な層が来場しました。
参考として、2024年に開催された自治体総合フェアの来場者数は合計10,040名（5月15日：3,364名、5月16日：3,414名、5月17日：3,262名）でした。国際モダンホスピタルショウ2024では、併催された展示会を含め35,408名の参加者が集いました。
国際モダンホスピタルショウ2025の出展ブースでは、医療現場の効率化、安全性向上、患者サービス向上に貢献する多岐にわたるソリューションが展示されました。インフォコム株式会社の就業管理システムや診断書作成支援システム、島津製作所グループによる快適な診療空間づくりをサポートするソリューション、エルピクセル株式会社の画像診断支援AI「EIRL」シリーズなど、先進技術を活用した展示が目を引きました。その他にも、予約管理システム、オープンイヤーイヤホン、セキュリティ製品、電子カルテシステム、医療DXソリューション、入浴介助負担軽減装置、RPAなど、医療機関のデジタル変革を推進する具体的な提案が多く見られました。
自治体総合フェア2025の会場では、地方自治体が直面する課題解決に向けた多彩なブースが展開されました。株式会社ラックのセキュリティソリューションや、旭川市による防災・災害対策・危機管理、地域共創に関する取り組み、名古屋電機工業株式会社による住民の安全安心に寄与する技術などが紹介されました。また、「地方創生2.0パビリオン」や「自治体展示エリアとセミナー」といった企画も注目を集め、住民窓口の効率化、庁内マネジメントの最適化、情報化推進など、行政サービスの質を高めるための具体的なアプローチが提示されました。
「国際モダンホスピタルショウ2025」と「自治体総合フェア2025」が同時に開催されたことで、医療・ヘルスケア分野と地域行政が積極的に知見を共有し合い、相互に新たな価値を生み出す場となりました。両展示会を通じて、デジタルトランスフォーメーション（DX）・AIの促進や少子高齢化への取り組み、持続可能な社会を目指すための具体的なソリューションが数多く展示されました。
会場では出展企業と参加者が活発に商談・交流し、将来を見据えた前向きな議論がなされていたように思えます。これらの展示会は、日本の医療の発展や地域社会の活性化にとって不可欠な最新トレンド・技術を理解するための重要な場所として機能していました。今後もこのような連携を通じて、社会全体の進歩に寄与する新しい価値の創出が期待されます。
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